トヨタ自動車株式会社

トヨタ自動車株式会社（トヨタじどうしゃ、英称:Toyota Motor Corporation）は、愛知県豊田市トヨタ町1番地に本社を置く自動車メーカーである。東京都文京区の東京本社をはじめとして世界各地に拠点を有する。

（概要）
日本の自動車メーカーであり、日本の企業。2007年の世界販売台数はゼネラルモーターズの方が多い。
2008年には世界金融危機の中で897万2000台と前年より4%減少したものの、アメリカのゼネラルモーターズがそれ以上に落ち込み835万5947台にとどまったため逆転、世界で最も多く生産し販売する自動車メーカーとなった。
また、ダイハツ工業と日野自動車の親会社で、富士重工業の筆頭株主でもある（株式保有比率17%）。

通称「トヨタ」（日本のテレビ局・ラジオ局では、2005年7月より「トヨタ自動車」を改めこの呼称を使用）、英語表記「TOYOTA」。
トヨタグループ内では「TMC」の略称で表記される。本社がある豊田市は、日本有史以来「ころも」であり、また奈良時代以来「挙母」と表記、江戸時代には挙母藩も置かれ明治以降は挙母町、その後挙母市となった歴史ある地名であったが、1959年（昭和34年）にトヨタ自動車に合わせて「豊田市」と改称された。
2009年6月23日に豊田章男が代表取締役社長に就任し、豊田家出身としては4人目の社長となった。

（歴史）
トヨタ初の量産乗用車であるAA型復元車

トヨタi-unit（高速姿勢モード）

トヨタPM豊田佐吉（人名は「とよだ」と濁る）が創業した豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）に、1933年9月に開設された自動車部が起源である。
この設立の中心になったのは佐吉の息子である豊田喜一郎であるが、初代社長に就任したのは佐吉の娘婿で喜一郎の義兄である豊田利三郎である。織機製作における鋳造・機械加工技術等のノウハウを活かし、研究期間を経て1935年に自動車製造を開始。1937年に独立した新会社「トヨタ自動車工業株式会社」が設立された。

創業当時の社名は「トヨダ」、ロゴや刻印も英語では「TOYODA」でエンブレムは漢字の「豊田」を使用していた。しかし、1936年夏に行われた新トヨダマークの公募で、約27000点の応募作品から選ばれたのは「トヨダ」ではなく「トヨタ」のマークだった。その理由としては、デザイン的にスマートであること、画数が8画で縁起がいいこと、個人名から離れ社会的存在へと発展することなどが挙げられている[3]。1936年9月25日には「トヨタ（TOYOTA）」の使用が開始され、翌年の自動車部門独立時も「トヨタ」が社名に採用された。

ちなみに本社所在地の豊田市の地名は有史以来「ころも」であり、奈良時代以降約1,300年間挙母と称されて来た歴史ある土地であったが、トヨタ自動車に拠り1959年に「とよた」にあらためられた（本社所在地も「トヨタ町1番」である企業城下町。）。

利三郎は太平洋戦争が勃発した1941年に会長に退き、第2代社長には創業者の喜一郎が就任した。太平洋戦争時は陸軍用のトラックを生産したが、物資不足のため簡素なものだった。
愛知の工場は米軍による爆撃が予定されていたが、その前に終戦となる。戦後の1950年、ドッジ・ラインに伴うデフレにより経営危機に陥り豊田喜一郎社長は辞任。朝鮮戦争勃発で軍用トラック特需があり倒産を回避、同時に技術者の中村健也の監督のもと、国産自家用車の開発を開始。

帝国銀行（後の三井銀行、現・三井住友銀行）を中心とする銀行団の緊急融資の条件として、販売強化のためにトヨタ自動車販売株式会社（「自販」と略された）が設立された。これを工販分離という。この時に、融資に協力した三井銀行と東海銀行がメインバンクとなる。逆に貸付金の回収をした、三菱銀行と住友銀行は三菱は東京銀行と、住友は三井銀行と合併するまで50年も口座の開設・取引をされることはなかった。

喜一郎の後を継いだ石田退三社長の時代にはクラウン（1955年）、コロナ（1957年）、パブリカ（1961年）などロングセラーカーを開発し、販売網の整備を推し進めた。1956年クラウンがロンドン-東京間を走破、国産自動車メーカー各社の自信となった。その後中川不器男社長時代にはスポーツ800（1964年）、カローラ（1966年）、ハイエース、2000GT（1967年）などを発売した。

豊田英二社長の時代にはセンチュリー（1967年）、スプリンター、マークII（1968年）、カリーナ、セリカ、ライトエース（1970年）、スターレット（1973年）、タウンエース（1976年）、ターセル、コルサ（1978年）、カムリ（1980年）、ソアラ（1981年）などを投入し、公害問題や排ガス規制などに対処した。販売面では1980年にビスタ店を設立し、トヨタ店、トヨペット店、カローラ店、オート店とともに「販売5チャネル体制」を確立した。

1982年にトヨタ自動車工業とトヨタ自動車販売は合併、現在のトヨタ自動車株式会社となった。新会社の社長には喜一郎の長男・豊田章一郎が就任し、佐吉の甥である英二は会長に退いた。国内市場では1982年のビスタ、マスターエース、1984年のハイラックスサーフ、MR2、1985年のカリーナED、1986年のスープラ、1989年のセルシオ、1990年のエスティマ、1991年のウィンダムなど次世代のトヨタを担う車種を投入し、販売高トップの座を不動のものにした。

1992年に章一郎は社長を退き、弟の豊田達郎が社長となった。しかし、バブル経済の崩壊は自動車業界を直撃し、トヨタもその影響を受けた。バブル崩壊後の不況の中、1995年に達郎は高血圧で倒れ、副社長の奥田碩が社長職を継いだ。奥田は業績が下り坂になりつつあったトヨタを再生させ、1999年のヴィッツ発売を機に張富士夫に社長の座を譲った。2003年3月末集計における従業員数は65,551人、トヨタグループの連結子会社の合計は 264,096人で日本最大、世界では第三位の企業規模となった。2004年にはネッツ店とビスタ店が統合され、ネッツ店として再出発した。

2005年にはトヨタ町の本社新本館が完成し地上14階、地下2階の一面ガラス張りの現代的な建物が完成。8月にはレクサス店の日本導入を果たした。同年には渡辺捷昭社長が就任。10月、ゼネラルモータースが保有していた富士重工業株（約20%）のうち8.7%を取得し筆頭株主になった上で、提携を結ぶことを発表。2007年には名古屋駅前にある豊田ビル・毎日ビルの建替えによる再開発で建設されるミッドランドスクエア内に新しい名古屋オフィスが完成し、元名古屋ビル、JRセントラルタワーズオフィス、本社機能の一部と名古屋市内と東京本社からそれぞれ日本国内・日本国外の営業部門が移転した。自動車生産台数が世界一となる。

しかし2008年に起こった一連の金融危機が直撃し、2009年3月期の営業利益が58年ぶりの赤字に転落。トヨタショックとまでいわれている。その一方で世界販売台数は897万2,000台となり、前年の生産台数に続いて世界一の座を奪い取った。それまで生産台数世界一を77年間維持していたのはGMだった。また、2009年には本社内にスタジオジブリの新スタジオを設置するなど、新たな試みも模索されている